このリストは、日本の舞台芸術界(以下、業界)に関わる有志を中心とする、業界内の性暴力やセクシュアルハラスメント(ジェンダーやセクシュアリティに関するハラスメント)の問題に関する集まりを母体とした、ワーキンググループが作成しました。


 主として、東京都内やその周辺で活動されている業界で就労する人々の、性暴力やハラスメントの被害訴えを想定しうるいくつかの内容で分類し、それぞれに関する既存の相談窓口への紹介を目的としています。
 最終的には、このリストにより被害を訴えた方が自ら最適な相談窓口を判断して頂けるようになることが理想です。ただし「雇用契約を結んでいない」「フリーランス」と言った就労形態含め、業界の構造を踏まえた対応の検証など、現状では質・量の両面で情報が不十分です。また、性暴力やセクシュアルハラスメントの被害訴え向けの相談窓口が中心になっています。
 今後さらなるバージョンアップを予定していますが、現時点において個別の相談によっては十分な結果が得られない可能性にはご留意ください。将来的には、ハラスメント全般の被害訴えに対する窓口も含めたリストが望ましいと考えています。

  • 事業主、上司、同僚に限らず、取引先、顧客、患者、学校における生徒などもハラスメントの行為者になり得ます。

  • 男性、女性、またはその二元論に当てはまらないジェンダーの人であっても、セクシュアルハラスメントの加害者にも被害者にもなり得ます。つまりセクハラや性暴力は、同性間でも起こり得ます。また、加害/被害側の性的指向(※1)やジェンダー・アイデンティティ(※2)にかかわらず、「性的な言動」であれば、セクシュアルハラスメントに該当します。

(※1)いずれのジェンダーを恋愛や性的欲求の対象とするか
(※2)いずれのジェンダー属性に自身を同一化したり、与するか

  • 被害には環境型ハラスメントを含みます。これは直接的な被害がなくても、周囲において、「誰かが叱責されている」「性的な会話がされている」など意に反する言動がなされることにより、活動環境が不快なものとなったため、能力の発揮に重大な悪影響が生じるなど、活動する上で看過できない程度の支障が生じることを指します。ただし、その相談をする場合、直接的な被害者本人の意向にも留意が必要です。

  • これらの前提を可能な限り踏まえて、相談可能な窓口を選定しました。

奥田安奈(アーツマネージャー)  国松里香(日本劇作家協会 事務局)  佐藤浩太(弁護士)  鈴木みのり(ライター)

塚口麻里子(ON-PAM)  西尾佳織(鳥公園、亜女会)  古元道広(演劇制作者) 渡辺六三志(パフォーマー、福祉職)